LINEとホームページの連携・LINEで家探し｜Webマーケティング事例

企業のLINE公式アカウントとWebサイトの連動施策。

今回ご紹介させていただく事例は、Webマーケティング・Webプモーションのひとつとして行った、LINEとホームページ（データベース）・MAツールを連携させる取り組みをご紹介させていただきます。

LINEで物件検索できるシステムの開発

まず、何を行ったか？ですが、おこなった施策はシンプルです。 物件検索できるホームページの情報をLINEで検索できるようにしました。

いわゆる「LINEで物件検索」です。

具体的には、LINEの公式アカウントをフォローし会員登録(生年月日・都道府県・メールアドレスのみ)を行って頂きます。

登録後にLNE上で物件情報を入力いただければ、該当する物件の情報が最大10件メッセージで届くというものです。

物件情報の取得の仕方は、メルマガのように定期的に配信される定期便と、今だけ1回だけのリアルタイム便の2種類。 定期便はお届けの間隔を選択いただけるようにしています。

作って終わりではないホームページの制作

実施までに段階的に準備

もともと、このLINEで物件検索はリリースの3年くらい前から構想だけはありました。

ただ、当時はそれを実装できる環境も体制もありませんでしたし、なによりホームページ自体のリニューアルが最優先事項だったためそれどころではありませんでした。

そこから3年以上をかけて、順番に制作・開発・導入を行い、LINEで物件検索が構築できる環境・体制を整えていきました。

具体的な制作で言うと、まずはホームページのリニューアル。そのサイトリニューアルに際して、会員コンテンツも刷新しソーシャルログインを可能としました。 数万ページを要する大規模サイトにSEO施策を実装し、UX/UIにこだわったシステム開発につき約2年かかりました。

次にMAツールを導入し、物件データベースと会員データベースを連携しました。 システムを開発せずMAを導入したため、様々な配信設計を構築することができるため、柔軟でスピーディーな取り組みが可能になりました。 現在メルマガ配信は人の手が関わることなく完全自動で動いています。

そして、最後に今回の取組です。 これまで構築したシステムやデータ基盤をいかし、新たな検索チャネルとしてLINEを連携した形となります。

尚、全体構想はこれで終わりではないため、引き続き様々なチャネル・システム・アプリの連携・連動をすすめていく予定です。

Webマーケティング施策における2つのポイント

1.面倒なマイホーム探しの手間を省くWebアプリケーション

マイホーム探しは手間と時間がかかります。

1回の検索で素敵な物件と巡り合うことが出来ればいいのですが、なかなか理想の物件は見つからないものです。

そのため、定期的に物件検索サイトを訪問し、エリアか駅を入力し、絞り込み条件を入力して一覧を表示させなければいけません。

この一連の流れが意外と面倒で手間がかかります。

その手間を省略するため、検索条件保存や物件情報取得があります。 検索条件保存は会員登録で出来ますし、物件情報取得はメルマガで出来ます。

ただ、これらはどうしてもホームページへ行く必要があったり、メールアドレスを持っていないといけない。

もっと手軽にできる方法としてネイティブアプリ・いわゆるスマホアプリ開発もありましたが、開発コスト・維持コストがかかるうえ、ダウンロードしてもらわないといけません。

そこで、マイホームを検討している人が多く使っているLINEのプラットフォームを活用する方法を選びました。

2.ホームページ集客力の強化

もうひとつのポイントはホームページ集客です。

集客施策として既にSEOやWeb広告には取り組んでおり、訪問数は年々増加することが出来ています。

さらなる集客力向上のポイントとなるのがLINEでの集客だと考えています。

LINEによるプロモーションを展開することで、Web広告やSEOではリーチできなかったユーザーに対しLINE広告で接点を獲得し、LINE経由で物件検索やお問い合わせをしてもらうことが出来るようになる、新規チャネルとして効果が期待できると考えています。

もちろんその成果を最大化させるためには中長期の取組がとても重要になってきますので、リリース後はWebマーケティング領域の。

今後の取組支援・Webマーケティング支援

ホームページ同様、LINEで物件検索が出来るようになって終わり。ではありません。

LPやバナーを設置しWebサイト訪問ユーザーへの周知や、店舗での周知活動の支援などはもちろん、LINE広告を運用しフォロワー獲得による母集団確保の取組支援、既存フォロワーやユーザーに対してMAを活用し、有効的な情報発信の仕組みの構築や繁忙期の販促キャンペーンの展開など、長期的なサポートで獲得コストの最適化と集客力向上支援を継続して行ってまいります。

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